国際文化交流研究科
修了認定・学位授与に関する方針（ディプロマ・ポリシー）
本学大学院は、国際文化交流に係る学部教育の基礎の上に、高度にして専門的な学術の理論及び実践面への応用を教授研究することを通じて、アートマネジメント、国際協力、日本学・比較文化、国際関係・地域研究の専門家の養成、並びにそれらに関わる学術研究の専門家の養成を目的とします。
本学大学院では、本学学則に定める期間在学して、30単位以上を修得した上で、修士論文または特定課題研究報告書を通じて以下に示した能力を身につけた者に、「修士（国際文化交流）」の学位を授与します。
- それぞれの研究分野の専門知識を修得し、柔軟な思考力とともに論理的かつ実証的な研究を行う能力を身につけ、国際文化交流に寄与するとともに、その発展に貢献できる力を有していること。
- 研究成果を国内外に発信することができ、高度な技能を有する実務家として社会で活躍できる、あるいは創造性豊かな研究者となる能力を身につけていること。
【修士論文審査基準】
- 先行研究の十分な調査
- 研究の独創性
- 論文構成の適切性（論旨の一貫性、明確性）
- 注表記、引用、参考文献の妥当性
- 研究史において研究の位置づけが明確であること
- 的確な問題提起があること
- 理論や事実に基づく分析の妥当性
【特定課題研究報告書審査基準】
- 高度な専門性を有する研修計画
- 先行研究の十分な調査に基づく報告書
- 「海外特別研修」又は「インターン研修」での活動に裏付けられた理論や事実に基づく分析の妥当性
- 研究報告書の構成の適切性（論旨の一貫性、明確性）
- 注表記、引用、参考文献の妥当性
- 研究史において研究の位置づけが明確であること
- 的確な問題提起があること
教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム・ポリシー）
国際文化交流の専門家に必要な実践能力・研究能力・問題解決能力を育成するため、以下の4つのプログラムを提供します。
「アートマネジメント」プログラム
「国際協力」プログラム
「日本学・比較文化」プログラム
「国際関係・地域研究」プログラム
「アートマネジメント」プログラムでは、芸術と文化の創造・普及活動の現場において、企画・制作・運営を担当するための専門知識と技術の獲得を目的とし、「国際協力」プログラムでは、地域の自然環境や文化・価値体系への配慮、国際関係への理解等の国際協力に必要な専門知識及び能力の養成を目的としてカリキュラムを編成しています。また、「日本学・比較文化」プログラムでは、歴史的な経緯と現代の状況を踏まえた比較文化の視点をもって日本の伝統文化と現代文化に深く習熟することを目指し、「国際関係・地域研究」プログラムでは、諸外国・諸文化との相互理解をより専門的に追究することを目指してカリキュラムを組んでいます。
各プログラムは、それぞれの目的に応じた専門能力を養うため、「演習科目」「実務演習科目」「特殊研究科目」「研修科目」によって編成されています。また、国際交流の学際的・総合的性格を考慮し、柔軟な思考と広範な視野を養うため専門領域の異なる複数の教員による研究指導を行い、特定専門領域にとらわれない多角的視点からのアプローチや、様々な研修・インターンの機会を通じた実践経験の機会を提供します。
すべての学生にはこれらを通じて修得した高度な専門能力を証明するために修士論文もしくは特定課題研究が課されます。修士論文では研究指導教員の下に進めた研究の成果をまとめます。特定課題研究では学生自らが設定したテーマに応じて、インターン研修、海外特別研修、又は国際文化交流研修を通じて獲得した研究の成果をまとめます。
入学者の受入れに関する方針（アドミッション・ポリシー）
本学大学院は、アートマネジメント、国際協力、日本学・比較文化、国際関係・地域研究の4つのプログラムを通じて、国際文化交流の研究を展開し、それぞれの分野で国際的に活躍できるプロフェッショナルを養成することを目指し、あらゆる世代や性別、国籍の方に、門戸を開放しています。
【求める学生像】
- アートマネジメント、国際協力、日本学・比較文化、国際関係・地域研究の各プログラムに基づいた、本学大学院での教育によって自身の研究能力を向上させる意欲のある人。
- 自身の研究分野で必要とされる学部卒業程度の基礎的な知識を有している人。
- 修士論文・特定課題研究執筆に必要な分析力、論理的思考力、文章力を有している人。
- 専門分野の研究に必要な十分な語学力を有している人。
- 本学大学院で修めた学識を修了後のキャリアに活かそうとする人。
入学者選抜に当たっては、以下の選抜試験を行い、各応募者の希望する分野における適性を総合的に判断して合格者を決定します。
【選抜試験】
筆記試験（英語）
論述試験
口述試験
筆記試験（英語）では、国際文化交流の実務とそのための研究・学習に必要な語学能力を判定します。論述試験では、専門的な教育を受けるために必要な専門知識、論理力、記述力を判定します。口述試験では、提出された研究計画書に基づき、複数の教員が面接によって受験者の専門知識と研究能力、研究計画の実現性を判断します。これら選抜試験の結果を、総合的かつ多角的に評価し合否を判定します。